幼児教育の経済学

幼児教育の経済学

ジェームズ・J・ヘックマン(著)古草秀子(訳)

東洋経済新報社

この本を読んで思ったのは、少し前に地球温暖化に対するノーベル平和賞が話題になったことと、いろんな面で似ている

ことである。確からしい証拠のようなものがあるが、100%の肯定には至っていないこと、反対派が少なからずいること、一国の政策にインパクトを与える問題であること(国の予算をどこに配分するか)、さらに、一国のみならず世界共通の問題、課題であること。

ジェームズ・J・ヘックマンは、幼児教育とは別の分野でノーベル経済学賞を受賞している。成人に対する職業訓練、社会復帰更生プログラム、教育プログラムに、国や地方自治体がお金を出すよりも、そのお金で、幼少期の教育を一律に施した方が、その幼児教育を受けた子供たちが将来受け取る年収、犯罪の少なさ、持ち家率、生活保護の非受給率、逮捕者率などあらゆる面でメリットを与えているということ。その利益率は6から10%であり、アメリカの株式配当率を上回ること。幼児教育は、単に勉強ができるようになるというだけ(認知力と呼んでいる)でなく、意欲、長期的計画を実行する能力、社会的感情制御(非認知スキル)をも育むということ。

これらヘックマンの主張パートⅠに対して、パートⅡでは、いろんな学者研究者がコメントや異論を述べている。パートⅢでは、ヘックマンの再反論が記されている。最後に、大竹文雄氏によるまとめがあり、ヘックマンの主張の全面的支援、日本でこうあるべきという主張がわかりやすく記されている。

元来、人は、問題の間際にならないとなかなか決断して動かないものである。子供の教育も、学校には入れたものの、進学受験前にならないと学習塾や予備校に通わせ始めなかったりする。その費用は年間50万円とか100万円とかかかったりする。挙句の果てに、結局授業料の高い私立校に通うことになる。そのことを考えると、コペルのような幼児教室で就学前教育を施して、よりスムーズに志望校に進めるような環境を、幼児期から与えるのが、金銭的余裕のある人はもちろん、そうでない家庭にも、良策であろうというのが、本書の言わんとするところではないかと思います。

 

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